令和6年能登半島地震の現場からVol.2―一刻も早く基地局を復旧し“つながらない不安”をなくす
石川県を中心に甚大な被害をもたらした令和6年能登半島地震。被災地エリアでは、多くの基地局が被災し、通信が途絶えてしまいました。この“つながらない不安”を一刻も早くなくしたい―そんな思いで地震発生直後から基地局復旧に奔走したKDDIの取り組みを紹介します。
● 地震発生直後から、東西の運用本部が対応を協議
2024年1月1日、能登半島地震が発生したとき、KDDIエンジニアリング 西日本運用本部 中部支社の田辺 慎は、正月休みを愛知県の自宅で家族と過ごしていました。緊急地震速報が発表され、金沢事業所のメンバーから次々と電話がかかってきて、金沢市内では黒煙が上がり、緊急車両がサイレンを鳴らし避難を呼びかけている状況だと報告を受けます。
「今すぐネットワークセンターに向かうべきでしょうか」というメンバーからの問いかけに田辺は、「いまは、とにかく身の安全を確保してほしい。その上で状況を把握しよう」伝え、自身は名古屋市内にある中部支社へ出社。集ってきたメンバーと対応を相談し、翌日早朝には、田辺を含む５人が金沢へ車で向かいました。
KDDIエンジニアリング 西日本運用本部 中部支社 田辺 慎KDDIエンジニアリング 東日本運用本部 南関東支社の末松 隆司も愛知県の実家に帰省していました。砂埃が舞い上がる珠洲市や輪島市の光景がテレビに映し出され、事の重大さを悟ったと言います。
末松はすぐに、有事に備えて基地局の燃料供給を契約している燃料供給会社に連絡を取り、いち早く燃料の手配を行う体制を整えると同時に、メンバーの安否確認と被災状況などの情報収集に努めました。オンライン会議での議論は深夜にまで及びましたが、メンバー全てが「一刻も早く、被災地の “つながらない不安”をなくさなければ」―そんな思いを抱いていました。
KDDIエンジニアリング 東日本運用本部 南関東支社 末松 隆司● 要請を待つことなく、全国の運用メンバーが金沢へ集結
翌朝、金沢に到着した田辺は、被害状況を地図上で可視化できるシステムで、被災地エリアにおける基地局の状況を確認。奥能登の基地局が壊滅状態ということが分かり、「こんな状況は見たことがない。人も物資もまったく足りない」と愕然とした思いだったと振り返ります。
石川県輪島市 河井町付近「どうしたものかと頭を抱えていたのですが、なんと、北海道から九州まで全国のKDDIの運用メンバーが、要請を待つことなく、既に金沢に向かってくれていたのです。メンバーにとっては当たり前の行動でしたが、現地にいる私たちからすると、とても心強かったです」（田辺）
その後、金沢の拠点には、続々と物資や機器を積んだ車が到着し、1日あたり500人以上のメンバーが集結。復旧にあたっては、金沢から被災地の全エリアを指揮するのは難しいと判断し、能登半島を輪島市、珠洲市、能登町、それ以外の４つのブロックに分け、金沢、北関東、関西、中部の支社に担当エリアを割り振り、各支社長が各ブロックの陣頭指揮をとるという体制を組みました。
全国から集まったポータブル発電機などの復旧機材
雪の降る中でのKDDI基地局復旧作業（輪島市石休場町）被害が甚大だった輪島市は、地の利がある金沢のメンバーが対応しましたが、復旧作業は困難を極めました。能登半島の道路は各地で寸断され、復旧作業の車両による渋滞の影響もあり、平時であれば金沢から車で片道２時間のところ５～6時間以上かかってしまいます。
また、宿泊場所もないため、金沢から日帰りするしかありません。そのため、早朝４時に出発しても作業できるのは３時間が限界です。状況によっては車中泊で対応しましたが、遅々として復旧は進みませんでした。降り積もる雪が負担となり、現場作業が進まない一因となっていました。
キャンピングカーで車中泊することもあった
降り積もる雪も復旧作業の負担になった現場では余震が続き、新たな土砂崩れが毎日発生していましたが、それでも復旧班は、“つながらない不安”を解消するために、果敢に現場に向かいます。
しかし、田辺には不安もありました。「基地局の状況を可視化したシステムでメンバーの場所も管理できるのですが、通信が使えない場所では状況が分かりません。メンバーが無事かどうか心配で、連絡がとれないときは不安との戦いでした。そのときに、被災地で通信が途絶えたお客さまの気持ちがよく分かりました」
● 発電機や車載型基地局のための臨時給油拠点を設置
能登半島では道路・電気・水道などのインフラが壊滅的な被害を受けていました。特に、基地局復旧を阻んでいたのは、長引く停電です。停電した基地局を動かすには、発電機に燃料を補給し続けなければなりません。しかし、被災地のガソリンスタンドは、閉鎖されたり給油規制が行われたりしており、給油できるところには、給油を求める車が殺到します。そのため、復旧作業においては、給油が重要な役割を果たします。
これまでの災害対応でそのことを知っていたのが後方支援にあたった末松です。末松は、早期に給油班へガソリン供給を可能とする“KDDI専用”の臨時給油拠点の開設場所について、現地をよく知る田辺と検討し、auショップ七尾に簡易給油機を設置。早朝４時に金沢を出発する復旧部隊の動きに合わせ、朝６時から稼働できるように準備を進めました。
簡易給油機を設置して給油拠点としたauショップ七尾しかし、臨時給油拠点が1カ所では不十分です。「復旧スピードを上げるためには、奥能登にも拠点を増やす必要がありました。そこで燃料供給会社の担当者の方に他社の簡易給油機の開設状況を聞き、お互いの給油拠点を相互利用できるように掛け合ってもらうようお願いしたのです。急な相談にも関わらず快諾いただき、臨時給油拠点の相互利用ができるようになりました」（末松）
早朝、臨時給油拠点を経由して奥能登の支援に向かう車載型基地局● Starlinkをはじめとする最新技術を生かし復旧スピードを上げる
今回の基地局停波の要因の６割は光回線の切断でした。そのため、スペースX社の衛星ブロードバンド「Starlink」をバックホール回線に活用することにしたのです。
実は、Starlinkと基地局をつないだ経験のあるメンバーは、まだそれほど多くはいません。そこで急遽、災害対応と同時並行でStarlinkの設営訓練を延べ100人が受講。Starlinkは持ち運びや設営のしやすさから避難所のWi-Fiにも使われ、被災者の皆さんに利用していただきました。
金沢ネットワークセンター内の試験環境で急遽実施したStarlink設営訓練避難所の様子を見聞きした田辺は、通信の力を改めて感じたと語ります。
「避難所においても、SNSをはじめニュースアプリや動画配信サイトなどへのアクセスのために、通信が欠かせない存在になっていることを実感しました。だからこそ、つながらない状態を一刻も早く回復しなければなりません。KDDIはこれまで、災害に備えた訓練や運用のDX化を進めてきました。今回、被害状況を可視化できる地図システムやStarlinkといった最新技術を最大限活用することで、災害復旧の早期化に貢献できたと思っています」
● その時々の状況に合わせて、知恵を結集し課題を解決
被災地に1つとして同じ現場はなく、直面する課題をその場にいるメンバーの知恵で乗り越えていかなければなりません。何度も災害復旧を経験したメンバーでも、悩み、そしてこれまでの経験を応用して、その場その場での判断が求められます。
「今回の災害においても、日々全国のエキスパートと議論し、知恵を結集し、目の前の課題を解決していきました。どれだけシミュレーションしたとしても、実際には何が起こるのか分かりません。同じ現場は１つとして存在しないので、その時々の状況に合わせて、どのように復旧作業を進めていけば良いのかを冷静に判断し実行していく必要があります」と田辺は言います。
また、後方支援にあたった末松はこう続けます。「現場のメンバーはお客さまのために必死です。バックヤードの私たちは、現場の機動力を上げ、効率良く復旧活動を進められる環境を作らなければなりません。現場の意見を聞き、今までのやり方にとらわれず想像力を働かせることが大切です」
KDDIはこれからも、現場とバックヤードが知恵を出し合い、「つながる安心」を守ってまいります。
